日本のデジタルマーケティングを知りたい
事業展開や事業拡大をしたいが、日本のマーケティングはどうなの？
日本のマーケティングトレンドを知ってビジネスをしたい
そのようにお考えのあなたへ、この記事では2022年における日本のデジタルマーケティングのトレンドについてご紹介します。
目次
日本の概要
| 人口 | 約1億2580万人 |
| 首都 | 東京 |
| 男女比率 | 女性51.2%:男性48.8% |
| 都市人口率 | 92.0% |
| 公用語 | 日本語 |
| 宗教 | 神道(48.6％) 仏教(46.3％) |
2022年2月現在、日本の人口はおよそ1億2,580万人を超えています。
毎年少子高齢化の影響で、総人口が減少しています。
また、男女比は51.2%が女性、48.8%が男性と、やや女性の方が多い結果です。
日本の人口の92.0%が都会に住んでおり、経済発展がされている国として考えられます。
日本で話されている公用語は、日本語です。グローバル化により徐々に英語でのコミュニケーションも増えていますが、まだ日本においては日本語のみ話せる方がほとんどです。
日本は神道と仏教が浸透している国で、神道が48.6%、仏教が46.3%と2つの宗教が国民の約95%を占めています。
日本のGDPですが、2020年の名目GDPは5兆400万ドルでした。
2021年以降は減少する推計ですが、現時点ではアメリカ、中国に次ぐ世界第3位となっています。
日本のデジタルマーケティング概況
日本のデジタルマーケティングに関する情報をご紹介します。
| インターネットユーザー数 | 1億1670万人 |
| 1日のインターネット使用時間 | 4時間26分 |
| スマホ普及率 | 92.6% |
| スマホからのインターネット利用率 | 85.8% |
日本におけるインターネットユーザーの数ですが、2022年2月時点で1億1,670万人を記録しています。
総人口比で94%にあたる数字で、おおむね全ての人がインターネット利用環境にあると推測できます。
1日あたりでインターネットを使用している時間は平均4時間26分に達しており、インターネット使用頻度も比較的高いことがわかります。
また、スマホ普及率も92.6%と高く、インターネット利用者の85.8％はスマホからインターネットを利用しています。
日本におけるSNSユーザー数
日本では1億200万人のSNSユーザーが存在し、複数のSNSサービスを利用しています。
それぞれの主要なSNSの人口について、確認しておきましょう。
| LINE | 8,900万人 |
| 1,555万人 | |
| Youtube | 1億200万人 |
| 4,610万人 | |
| TikTok | 1,519万人 |
| Facebook Messanger | 585万人 |
| 300万人 | |
| SnapChat | 82.5万人 |
Youtubeのユーザー数
日本で最も利用者の多いSNSが、Youtubeです。
世界最大の動画共有サイトであるYoutubeの日本におけるユーザー数は、総人口の81.1%の1億200万人となっています。
広告リーチ数もインターネットユーザーの86.2%を超えるため、大きな影響力を与えると示しています。
LINEのユーザー数
日本では主にLINEがコミュニケーションツールとして使われています。
2022年時点で、日本におけるLINEユーザー数は8,900万人以上に達しています。
アクティブユーザー数はインターネットユーザー数の75.3%にのぼり、Youtubeとともに影響力の高いSNSです。
Facebookのユーザー数
2022年時点で、日本におけるFacebookユーザー数は1,555万人以上に達しています。
それに対してFacebook Messangerは、日本において585万人のユーザー数と利用率が落ちてしまいます。
Facebook自体が他のサービスより影響力は下がってしまいますが、Facebookを活用する場合はメッセンジャーよりは、Facebook自体に向けたマーケティング対策が必要となります。
Instagramのユーザー数
写真の投稿や閲覧期間が設定されているストーリーなどを利用できるInstagramでの日本ユーザー数は、2022年時点で4,610万人です。
現在の日本では1年間で81万人の利用者が増えているため、今後のInstagramの可能性は大きいと考えられます。
総人口の36.6%に広告リーチができるため、今後の活用方法により可能性があるかもしれません。
TikTokのユーザー数
短い動画を共有できる最新SNSのTikTokは、18歳以上のみのユーザー数で1,519万人に達しています。
日本におけるインターネットユーザーの12.8%がTikTok利用者のため、まだこれから成長が期待できるSNSの1つです。
TikTokにおいては女性への広告リーチが58.7%と比較的高いため、女性への広告リーチは活用できると推測できます。
LinkedInのユーザー数
求人SNSとして有名なLinkedInの日本のユーザー数は、300万人に達しています。
ビジネス向けサービスであるLinkedInは、18歳以上の広告リーチ数が2.8%と日本においては他のサービスに比べて劣っています。
SnapChatのユーザー数
SnapChatはアップした写真や動画が24時間で削除されるSNSです。
日本におけるSnapChatのユーザー数は、82.5万人に達しています。
SnapChatもLinkedInと同様に他のサービスに劣り、インターネットユーザー数の0.7%とほとんど利用されていない状況です。
Twitterのユーザー数
限られた文字数で発信することができるTwitterは、日本において5,895万人のユーザーを抱えています。
広告のリーチ数については、日本の人口の46.9%にリーチが出来ると示されています。
日本においては国民の半数にリーチが可能なため、影響力の高いSNS媒体として活用できます。
検索エンジンシェア率
日本における検索エンジンのシェア率は、Googleがおよそ75.6%以上を占めており、高いシェア率を維持しています。
次にYahooが検索エンジンとして利用されていますが、18.9%にとどまっており、Googleのシェア率が圧倒的となっています。
Bingもランキングには入っていますが、5.1%とGoogleには到底及ばないシェア率です。
検索エンジンでの広告リーチはGoogleが一番と言えます。
日本の検索言語
日本の公用語は日本語です。
その為に検索キーワードも大半が日本語で検索されています。
グローバル化している最近では、海外の情報を仕入れるにあたっては英語で検索されているケースもあります。
日本語を網羅していれば国内では検索リーチ数は高まりますが、国内に住んでいる外国籍の方や、海外マーケティング系であれば英語も使用することが必要となっていきます。
新しい商品・ブランドを何で最初に知るか
日本で新しい商品やブランドを認知するには、検索エンジンかテレビCMが最も認知される媒体です。日本では43.5%のユーザーが検索エンジンで新しい商品やブランドを知り、32.2%がテレビCMで新しい情報を取得しているというデータが出ています。テレビ番組や映画も28.8%と高く、ブランド認知を高める上で検索エンジンなどインターネットとテレビ広告を打つことが多くのユーザーにヒットしやすいと言えます。
| 検索エンジン | 43.5% |
| テレビCM | 32.2% |
| テレビ番組や映画 | 28.8% |
| 商品比較サイト | 26.0% |
| オンライン小売サイト | 25.0% |
商品・ブランドを何を通じて調べるか
ブランド認知が検索エンジンやテレビでされている中、ブランドについて自ら調べる場合は主に検索エンジンで行われています。60.5%が検索エンジンで自ら調べており、36.2%は価格比較サイトも利用しているため、検索エンジンと価格比較サイトの2つを網羅すると、効率的な手法として活用できます。
| 検索エンジン | 60.5% |
| 価格比較サイト | 36.2% |
| ブランドサイト | 34.5% |
| レビューサイト | 32.0% |
| SNS | 26.6% |
デバイスの比率（PC・スマートフォン・タブレット）
日本におけるスマホ保有率は、92.6%と非常に高いと言えます。
スマホ保有率の高さに対して、パソコンの保有率も77.2%とある程度の保有者はいます。
タブレット保有率は30.2%のため、比較的スマホやパソコンに比べると普及率は低いです。
全体的に普及率は高くなっており、スマホは+3.3%、パソコンは+3.5%、タブレットは+7.9%とインターネット利用者も含め普及しています。
まとめ
日本では少子高齢化の影響でインターネットの利用者の中で若者が多数ですが、高齢者もネットを利用する環境になり、インターネットの普及も広がっています。
特にスマホの普及率は非常に高く、9割以上の国民がスマホを使いこなしているのが現状です。
インターネットもスマホを経由して検索エンジンで検索することが多く、新しい商品の情報を得る際は検索から価格比較サイトなどを見ている様子も伺えます。
スマホユーザーと検索エンジンを考慮したデジタルマーケティングが、日本では必要です。